2021年01月26日

フランス大統領 エマニュエル・マクロン へ 「感染の疑い」がある「者」は「医療機関」で医師の診断を受けさせるべきです。 しかし日本では医師や看護師などの要員不足が理由で「医療機関」は「受診を拒否」をしている。

フランス大統領 エマニュエル・マクロン へ


私は国連人権理事会(ohchr)に追加資料を提出しました。
フランスAFPの報道を翻訳した記事を読みました。
「カルロス・ゴーン」の逮捕・監禁は「世界人権宣言」の第9条、10条、11条違反、
そして「市民的及び政治的権利に関する国際規約」の第9条、10条、14条に違反しているから、国連の作業部会がとり上げた。
「私」も「この観点」から「追加の資料」の提出を致しました。
日本は「通報制度」を批准していません。
しかし、ゴーン氏の弁護士、フランソワ・ジメレーとジェシカ・フィネルの日本政府への「苦情」が「作業部会」で審議された。
そうであれば、私の「苦情」も「恣意的拘留に関する作業部会」で扱うべきです。そうなるように支援をお願いします!
この問題を「国連人権理事会」で支援をしてください。
資料が大量にあるので、「ファイル添付」ができません。
資料は「苦情の提出資料」は下記にアップしましたのでダウンロードをしてください。
Please request by email enzai_mirai@yahoo.co.jp


2021-01-26:拝啓、
すでに日本は医療崩壊をしています。医師や看護師などの「医療従事者」を急にふやすことは不可能です。
この問題を解決するには緊急に「コロナ対応ロボット」を「G7の国々」が共同で開発するべきです。
「新型コロナウィルス」に感染しないためには「コロナ対策のマスク」の着用は義務づけるべきです。
そして感染者を見つけ出して「隔離」して治療をするためには「PCR検査」が必用ですが「検査の体制」が不十分です。
東京では1日に「数千人」から「2万人以下」の検査人数です。
「PCR検査」には「検査装置」だけでなく「医療従事者」が必用ですが「医療従事者」が不足しています。
この問題はコンピュータを使って「自動化」するべきです。
その前に、施設の「出入口」では「サーモグラフィー」で「体温の検査」を自動的に行い
「感染の疑い」がある「者」を見つけ出すべきです。
「感染の疑い」がある「者」は「医療機関」で医師の診断を受けさせるべきです。
しかし日本では医師や看護師などの要員不足が理由で「医療機関」は「受診を拒否」をしている。


第1部。「病院長の”上西”」は日本は「病床は多いのに、医師や看護師が少ない、と言う。
「診療科」の「偏在」も含めて、日本の医療体制の「問題点」がコロナで一気に噴き出した、と指摘する。
経済協力開発機構(OECD)の調査では、日本の「病床の数」(人口1000人当たり)は13・0床で、
37カ国中1位である。
一方、医師数(同)と看護師数(同)はいずれもOECD平均を下回る。
その上、医療機関数が約8300と多く、スタッフが中小規模の病院に分散している「難点」がある。
https://www.sankei.com/life/news/210112/lif2101120063-n1.html

厚生労働省は2021年01月15日、新型コロナウイルス患者用の「病床の確保」の為に国や都道府県知事が病院などに患者の受け入れを「勧告」できるようにした。
そのために「感染症法」を「改正」することにした。
厚労省は勧告に従わない場合、病院名などを公表することで実効性を担保するとしており、
「通常の国会」に同法の改正案を提出する方針。
https://www.jiji.com/jc/article?k=2021011500453&g=pol

医療機関では、職員に感染者が出れば即、診療が停止となるため、職員の健康チェックを厳しく行っている。
職員への厳しい管理はもちろんだが、患者の受け入れにも変化があるという。
「入館者全員に検温と消毒を実施し、熱発者、1カ月以内の海外渡航歴のある方、
2週間以内の生活実態が明らかでない方の初診や新規の入院は受けないことになっています」
https://biz-journal.jp/2020/04/post_150745.html

私は明日,も,書きます。

2017年1月の入管法の改正で「私は無罪」であることが改正理由で述べています。
理由:「処罰できない」から「処罰できる」ように改正する。
「冤罪」です。国際社会の皆様ありがとうございました。しかし日本政府はまだ謝罪をしません。
起訴状は下記でご覧ください。(日本語)
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/c9639cd8d9ab6f7d734bdbb61511a31e

第2部。2010年の「入管法違反の支援の犯罪」の「冤罪」は以下をご覧ください
日本語。
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/d28c05d97af7a48394921a2dc1ae8f98
英語。
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/ac718e4f2aab09297bdab896a94bd194

敬具。

長野恭博 (Yasuhiro Nagano)


下記のプログで公開しています。
https://toworldmedia.blogspot.jp/
http://oyazimirai.hatenadiary.jp/
http://oyazimirai.hatenablog.com/
http://britishprimeminister.seesaa.net/


長野恭博

助けてください。
不明な点はお問い合わせください。
enzai_mirai@yahoo.co.jp

★障がい者がつくったお弁当を買ってあげてください! お電話してあげてください。紹介してください。
http://tomonisango.blog.jp/archives/cat_306084.html
★「他人の不幸は蜜の味」「愛は世界の民を救う」 詳しくは、
http://oyazimirai.hatenadiary.jp/
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ドイツ連邦 アンゲラ・メルケル 首相 へ   この問題を解決するには緊急に「コロナ対応ロボット」を「G7の国々」が共同で開発するべきです。


ドイツ連邦 アンゲラ・メルケル 首相 へ  


私は国連人権理事会(ohchr)に追加資料を提出しました。
フランスAFPの報道を翻訳した記事を読みました。
「カルロス・ゴーン」の逮捕・監禁は「世界人権宣言」の第9条、10条、11条違反、そして「市民的及び政治的権利に関する国際規約」の第9条、10条、14条に違反しているから、国連の作業部会がとり上げた。「私」も「この観点」から「追加の資料」の提出を致しました。
日本は「通報制度」を批准していません。
しかし、ゴーン氏の弁護士、フランソワ・ジメレーとジェシカ・フィネルの日本政府への「苦情」が「作業部会」で審議された。
そうであれば、私の「苦情」も「恣意的拘留に関する作業部会」で扱うべきです。そうなるように支援をお願いします!
この問題が「国連人権理事会」が支援をしてください。
資料が大量にあるので、「ファイル添付」ができません。
資料は「苦情の提出資料」は下記にアップしましたのでダウンロードをしてください。
Please request by email enzai_mirai@yahoo.co.jp


2021-01-26:拝啓、
すでに日本は医療崩壊をしています。医師や看護師などの「医療従事者」を急にふやすことは不可能です。
この問題を解決するには緊急に「コロナ対応ロボット」を「G7の国々」が共同で開発するべきです。
「新型コロナウィルス」に感染しないためには「コロナ対策のマスク」の着用は義務づけるべきです。
そして感染者を見つけ出して「隔離」して治療をするためには「PCR検査」が必用ですが「検査の体制」が不十分です。
東京では1日に「数千人」から「2万人以下」の検査人数です。
「PCR検査」には「検査装置」だけでなく「医療従事者」が必用ですが「医療従事者」が不足しています。
この問題はコンピュータを使って「自動化」するべきです。
その前に、施設の「出入口」では「サーモグラフィー」で「体温の検査」を自動的に行い
「感染の疑い」がある「者」を見つけ出すべきです。
「感染の疑い」がある「者」は「医療機関」で医師の診断を受けさせるべきです。
しかし日本では医師や看護師などの要員不足が理由で「医療機関」は「受診を拒否」をしている。


第1部。「病院長の”上西”」は日本は「病床は多いのに、医師や看護師が少ない、と言う。
「診療科」の「偏在」も含めて、日本の医療体制の「問題点」がコロナで一気に噴き出した、と指摘する。
経済協力開発機構(OECD)の調査では、日本の「病床の数」(人口1000人当たり)は13・0床で、
37カ国中1位である。
一方、医師数(同)と看護師数(同)はいずれもOECD平均を下回る。
その上、医療機関数が約8300と多く、スタッフが中小規模の病院に分散している「難点」がある。
https://www.sankei.com/life/news/210112/lif2101120063-n1.html

厚生労働省は2021年01月15日、新型コロナウイルス患者用の「病床の確保」の為に国や都道府県知事が病院などに患者の受け入れを「勧告」できるようにした。
そのために「感染症法」を「改正」することにした。
厚労省は勧告に従わない場合、病院名などを公表することで実効性を担保するとしており、
「通常の国会」に同法の改正案を提出する方針。
https://www.jiji.com/jc/article?k=2021011500453&g=pol

医療機関では、職員に感染者が出れば即、診療が停止となるため、職員の健康チェックを厳しく行っている。
職員への厳しい管理はもちろんだが、患者の受け入れにも変化があるという。
「入館者全員に検温と消毒を実施し、熱発者、1カ月以内の海外渡航歴のある方、
2週間以内の生活実態が明らかでない方の初診や新規の入院は受けないことになっています」
https://biz-journal.jp/2020/04/post_150745.html

私は明日,も,書きます。

2017年1月の入管法の改正で「私は無罪」であることが改正理由で述べています。
理由:「処罰できない」から「処罰できる」ように改正する。
「冤罪」です。国際社会の皆様ありがとうございました。しかし日本政府はまだ謝罪をしません。
起訴状は下記でご覧ください。(日本語)
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/c9639cd8d9ab6f7d734bdbb61511a31e

第2部。2010年の「入管法違反の支援の犯罪」の「冤罪」は以下をご覧ください
日本語。
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/d28c05d97af7a48394921a2dc1ae8f98
英語。
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/ac718e4f2aab09297bdab896a94bd194

敬具。

長野恭博 (Yasuhiro Nagano)



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私は「メルケルドイツ連邦首相」へは「メールで送信」をしていた。
過去のメール送信(エラー)は下記で全てを読むことができます。
下記のプログで公開しています。
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不明な点はお問い合わせください。
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ボリス・ジョンソン英国首相 へ

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しかし、ゴーン氏の弁護士、フランソワ・ジメレーとジェシカ・フィネルの日本政府への「苦情」が「作業部会」で審議された。
そうであれば、私の「苦情」も「恣意的拘留に関する作業部会」で扱うべきです。そうなるように支援をお願いします!
「英国政府」は、この問題が「国連人権理事会」で「公平」に取り扱うように支援をしてください。
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2021-01-26:拝啓、
すでに日本は医療崩壊をしています。医師や看護師などの「医療従事者」を急にふやすことは不可能です。
この問題を解決するには緊急に「コロナ対応ロボット」を「G7の国々」が共同で開発するべきです。
「新型コロナウィルス」に感染しないためには「コロナ対策のマスク」の着用は義務づけるべきです。
そして感染者を見つけ出して「隔離」して治療をするためには「PCR検査」が必用ですが「検査の体制」が不十分です。
東京では1日に「数千人」から「2万人以下」の検査人数です。
「PCR検査」には「検査装置」だけでなく「医療従事者」が必用ですが「医療従事者」が不足しています。
この問題はコンピュータを使って「自動化」するべきです。
その前に、施設の「出入口」では「サーモグラフィー」で「体温の検査」を自動的に行い
「感染の疑い」がある「者」を見つけ出すべきです。
「感染の疑い」がある「者」は「医療機関」で医師の診断を受けさせるべきです。
しかし日本では医師や看護師などの要員不足が理由で「医療機関」は「受診を拒否」をしている。


第1部。「病院長の”上西”」は日本は「病床は多いのに、医師や看護師が少ない、と言う。
「診療科」の「偏在」も含めて、日本の医療体制の「問題点」がコロナで一気に噴き出した、と指摘する。
経済協力開発機構(OECD)の調査では、日本の「病床の数」(人口1000人当たり)は13・0床で、
37カ国中1位である。
一方、医師数(同)と看護師数(同)はいずれもOECD平均を下回る。
その上、医療機関数が約8300と多く、スタッフが中小規模の病院に分散している「難点」がある。
https://www.sankei.com/life/news/210112/lif2101120063-n1.html

厚生労働省は2021年01月15日、新型コロナウイルス患者用の「病床の確保」の為に国や都道府県知事が病院などに患者の受け入れを「勧告」できるようにした。
そのために「感染症法」を「改正」することにした。
厚労省は勧告に従わない場合、病院名などを公表することで実効性を担保するとしており、
「通常の国会」に同法の改正案を提出する方針。
https://www.jiji.com/jc/article?k=2021011500453&g=pol

医療機関では、職員に感染者が出れば即、診療が停止となるため、職員の健康チェックを厳しく行っている。
職員への厳しい管理はもちろんだが、患者の受け入れにも変化があるという。
「入館者全員に検温と消毒を実施し、熱発者、1カ月以内の海外渡航歴のある方、
2週間以内の生活実態が明らかでない方の初診や新規の入院は受けないことになっています」
https://biz-journal.jp/2020/04/post_150745.html

私は明日,も,書きます。

2017年1月の入管法の改正で「私は無罪」であることが改正理由で述べています。
理由:「処罰できない」から「処罰できる」ように改正する。
「冤罪」です。国際社会の皆様ありがとうございました。しかし日本政府はまだ謝罪をしません。
起訴状は下記でご覧ください。(日本語)
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/c9639cd8d9ab6f7d734bdbb61511a31e

第2部。2010年の「入管法違反の支援の犯罪」の「冤罪」は以下をご覧ください
日本語。
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/d28c05d97af7a48394921a2dc1ae8f98
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2021年01月25日のつぶやき




























































































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2021年01月25日

ドイツ連邦 アンゲラ・メルケル 首相 へ 私の「苦情」も「恣意的拘留に関する作業部会」で扱うべきです。そうなるように支援をお願いします! この問題が「国連人権理事会」が支援をしてください。 資料が大量にあるので、「ファイル添付」ができません。 資料は「苦情の提出資料」は下記にアップしましたのでダウンロードをしてください。

ドイツ連邦 アンゲラ・メルケル 首相 へ  


私は国連人権理事会(ohchr)に追加資料を提出しました。
フランスAFPの報道を翻訳した記事を読みました。
「カルロス・ゴーン」の逮捕・監禁は「世界人権宣言」の第9条、10条、11条違反、そして「市民的及び政治的権利に関する国際規約」の第9条、10条、14条に違反しているから、国連の作業部会がとり上げた。「私」も「この観点」から「追加の資料」の提出を致しました。
日本は「通報制度」を批准していません。
しかし、ゴーン氏の弁護士、フランソワ・ジメレーとジェシカ・フィネルの日本政府への「苦情」が「作業部会」で審議された。
そうであれば、私の「苦情」も「恣意的拘留に関する作業部会」で扱うべきです。そうなるように支援をお願いします!
この問題が「国連人権理事会」が支援をしてください。
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2021-01-25:拝啓、
人々は開発された「新型コロナのワクチン」の安全性や効果を信用していません。
私はこの原因は「ワクチン」の「開発の期間」に無理があったと思います。
日本や各国は「コロナのワクチン」の賠償責任を政府が負担すると言う。
製薬会社が全ての責任を追わない「ワクチン」は信用できない。
世界でコロナワクチンの接種が始まったが「ワクチンの接種拒否」が増えている。
米国では医療従事者の25%が接種を拒否している。英国では「4人に1人が接種を拒否」、
そんな「若い者」のせいで「英国のワクチン計画」が大ピンチだ。中国で広がるコロナワクチン!
接種が無料でも「副作用怖い」と言って、拒否をする者も出ている!
感染を防ぐ効果はない!?コロナのワクチン接種を拒む医学界からの声もある。
世界は「新型コロナウィルス」の対策を「コロナのワクチン」に頼り過ぎているのではないか!
「コロナのワクチン」以外の「感染の対策」を並行して進めるべきだと思います。
そうでないと「国民の「命や健康」と「経済活動」を「共存」させることが困難になります。

第1部。米国で新型コロナウイルス感染が拡大している。
「医療の体制」が「圧迫」される「連邦政府」や「州、地方自治体」の当局者は
遅れているワクチン接種を加速させようと対策を打ち出している。
米疾病対策センター(CDC)によると、全米にすでに2100万回分のワクチンが供給されているにもかかわらず、
7日までに1回目の接種を受けたのは約600万人にとどまる。
連邦政府は昨年末までに2000万回分のワクチン接種完了を目標に掲げていたが、これには遠く及ばない状況だ。
保健当局によると、医療従事者の約25%がワクチン接種を拒んでいる。
https://news.biglobe.ne.jp/topics/international/0108/21889.html

「4人に1人が接種拒否」そんな「若い者」のせいで英国のワクチン計画が大ピンチ!
英国で新型コロナウイルスのワクチン接種が始まった。
しかし、4人に1人が「受けたくない」と回答しており、特に「若い者」の間でワクチンへの興味は「冷ややか」だという。
https://president.jp/articles/-/41428

中国で広がるコロナワクチン接種 無料でも…「副作用怖い」拒否も!
https://www.nishinippon.co.jp/item/n/680311/

私は明日,も,書きます。

2017年1月の入管法の改正で「私は無罪」であることが改正理由で述べています。
理由:「処罰できない」から「処罰できる」ように改正する。
「冤罪」です。国際社会の皆様ありがとうございました。しかし日本政府はまだ謝罪をしません。
起訴状は下記でご覧ください。(日本語)
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/c9639cd8d9ab6f7d734bdbb61511a31e

第2部。2010年の「入管法違反の支援の犯罪」の「冤罪」は以下をご覧ください
日本語。
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/d28c05d97af7a48394921a2dc1ae8f98
英語。
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/ac718e4f2aab09297bdab896a94bd194

敬具。

長野恭博 (Yasuhiro Nagano)



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私は「メルケルドイツ連邦首相」へは「メールで送信」をしていた。
過去のメール送信(エラー)は下記で全てを読むことができます。
下記のプログで公開しています。
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★障がい者がつくったお弁当を買ってあげてください! お電話してあげてください。紹介してください。
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★「他人の不幸は蜜の味」「愛は世界の民を救う」 詳しくは、
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posted by 長野トミー at 05:43| 東京 ☀| Comment(0) | ドイツ首相 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする